日本国内XRPホルダー必見！SPARKトークンの配布時期は？

Sparkトークンは、リップル社の投資部門「Xpring」の出資によりスタートしたプロジェクトである「Flare Network」で使用されるトークンです。

Flare Networkはスマートコントラクトを実装している点や、イーサリアムと互換性のある点などにより、投資家から注目されています。

そこで使用されるSparkトークンも値上がりを期待されており、エアドロップに参加した投資家は大勢いました。

とはいえ、

「結局いつSparkは配布されるの？」

「Flare Networkがローンチされているのに、どうして配られていないの？」

そう感じている方は多いのではないでしょうか。

この記事では、いつSparkトークンを受け取ることができるのか、エアドロップの時期について検討してみます。

Sparkトークンは2022年6月12日までにもらえると予測

国内の仮想通貨取引所でSparkトークンのエアドロップに参加した方の場合、Sparkトークンは2022年6月12日までには配布されるものと考えられます。

国内の事業者でSparkトークンのエアドロップに対応することを発表したのは12社（オブザーバー1社）でした。

国内事業者は以前よりFlare Networkと競技を続けた結果、

「2022年6月12日までに日本暗号資産取引業協会（JVCEA）と金融庁に上場承認された場合、Sparkトークンを請求し XRP保持者に分配する」

と決まったのです。

したがって、「JVCEAと金融庁の認可を得られる」という前提であれば、2022年6月12日までにSparkトークンを受け取れます。

なお、各事業者ともSparkトークンのエアドロップの詳細については既に発表済みであり、いずれもJVCEAと金融庁の認可を待つ必要がある旨を伝えています。

【各事業所ごとのエアドロップの取り扱いに関する発表】

• 株式会社bitFlyer
• 株式会社bitFlyer（Liquid by Quoine）
• ビットバンク株式会社　
• SBI VC トレード株式会社　
• フォビジャパン株式会社　
• 株式会社ビットポイントジャパン　
• 株式会社DMM Bitcoin　
• 株式会社Xtheta　
• コインチェック株式会社　
• 株式会社ディーカレット　

Sparkトークンの上場許可はもらえる？

「JVCEAと金融庁の認可を待つ必要がある」とお伝えしましたが、そもそも上場の認可をもらえるのかどうか気になるところ。

両者から認可を得られるかどうかを考察してみましょう。

まず、JVCEAから認可を得られる可能性は高いと思われます。

なぜならJVCEAの関係者には、仮想通貨取引所の代表取締役が含まれているためです。

JVCEAの役員名簿を確認すると、

• 林　邦良：株式会社bitFlyer　代表取締役
• 蓮尾　聡：コインチェック株式会社　代表取締役
• 廣末　紀之：ビットバンク株式会社　代表取締役社長
• 小田　玄紀：株式会社ビットポイントジャパン　代表取締役社長

とあります。

いずれもSparkトークンのエアドロップへの対応を決めている事業者の代表者であるため、JVCEAから上場認可は得られやすいものと推測されます。

参考：一般社団法人日本暗号資産取引業協会（JVCEA）

それに対して金融庁はいかがでしょうか。

国内取引所で新しい仮想通貨が上場されるかどうかは、その取引所が金融庁の認可を得ているかどうかがポイントになります。

例えばSparkトークンのエアドロップに参加した国内事業所は、金融庁から営業許可を受けた上でサービスを提供しており、それらが取り扱う仮想通貨銘柄は、金融庁指定の「ホワイトリスト」に登録されているのです。

「ホワイトリスト」とは、政府が特定の仮想通貨に対して「安全度の高い銘柄である」と認定したリストのこと。

すなわち金融庁の認可を受けた取引所は、政府に許可を得ることなく、新しい銘柄を上場させられるのです。

しかしながら、実際は政府に対して取引所から新規上場銘柄に関する届出をしており、その内容を確認した後に、政府は新しい仮想通貨をホワイトリスト入りさせています。

Sparkトークンの場合、金融庁の認可を得た複数の取引所が上場を決めているので、政府から強く規制をされない限り、上場する可能性は高いと考えられるでしょう。

そもそもSparkトークン付与の条件を満たしてる？エアドロップの基準を再確認

Sparkトークンをもらえる時期の予想や、認可をもらえるか否かについて解説しましたが、あなたはSparkトークン付与のための条件を満たしていますか？

一度Sparkトークンのエアドロップの基準を再確認してみましょう。

エアドロップを受けるためには、2020年12月12日の権利確定日に指定のウォレットにXRPを保有していることが条件でした。

この条件は、国内・海外取引所・ハードウェアウォレットのどちらを使用していたとしても同じです。

それぞれの要件について確認した上で、配布までの流れを確認してみます。

国内取引所の場合

国内事業者を利用していた場合、Sparkトークンのエアドロップに参加する12社（オブザーバー1社）の取引所ウォレットにて、権利確定日にXRPを保有していたかどうかを確認しましょう。

権利確定日に持っていれば、2022年6月12日までの間に配布されるのを待つだけです。

リップル社のスパーク（Spark）トークンとは？〇〇〇取引で手に入れよう！

海外取引所・ハードウェアウォレットの場合

海外取引所の場合も国内と同様であり、権利確定日に指定の取引所ウォレットにXRPを入れていれば、問題なく配布されるはずです。

Ledger Nanoのようなハードウェアウォレットを使用していた場合、権利確定日から半年以内にオプトイン申請していれば、Sparkトークンをもらえるでしょう。

Sparkトークンの配布は遅れている？今後の動向に要注意

海外取引所・ハードウェアウォレットで権利確定日を迎えた方は、Flare Networkのローンチ後、段階的にSparkトークンを配布される予定となっていました。

ローンチの直後、保有していたXRPの15%相当のSparkトークンが付与され、残りの85%は25ヶ月から34ヶ月をかけて分配されることになっています。

ところがFlare Networkローンチの予定は遅延しており、2021年8月時点では未だSparkトークンも配布されていません。

現在は「Songbird」と呼ばれる、メインネットをテストするためのネットワークを開発している段階です。

このテストの終了予定時期が9月末であり、その後にFlare Networkはローンチされる計画となっています。

なお、ローンチ後はSparkトークンだけではなく、テストネットで使用するSongbirdの独自トークン「SGB」も一緒に付与されることが決まっています。

とはいえ、今後また予定が変わる恐れもあるので、引き続きリップル関連の情報はチェックしていく必要があるでしょう。

まとめ

今回はSparkトークンを付与される時期について解説しました。

予定通りであれば、国内取引所で権利確定日を迎えた方は2022年6月12日までにトークンを受け取り、海外取引所やハードウェアウォレットを使用した方は2021年9月末以降に受け取れるでしょう。

しかし仮想通貨のプロジェクトは遅延するケースが多く見られますので、今後もニュースを

確認していき、いつ配布されるのかをチェックするのをおすすめします。

ちなみに筆者はビットバンクでスナップショットを跨ぎました。金融庁認可→少しずつの配布になるとのこと忘れたころに付与されているかもしれません。